当社グループは、グループパーパス「革新へのあくなき挑戦で、人々と社会に信頼と感動をもたらし、世界中が笑顔であふれる未来を創ります」を原点にして、企業理念「社会に信頼される会社であること」のもと、すべての事業活動に取り組んでいます。2021年10月にサステナビリティ委員会で討議し、取締役会が11月に決議・承認したサステナビリティ方針では、グループパーパスを原点に、“WITH”（well-being よりよい人生を / inclusion すべての人に / trust 確かな信頼で / harmony 地球との調和）を実現する事業活動に取り組み、グループの成長と持続可能な社会発展に貢献することを謳い、自社の成長と持続可能な社会発展に努め、2030年の持続可能な開発目標（SDGs）の達成に向かって推進していきます。
推進体制
取締役会
サステナビリティ委員会からの決議内容について年2回以上報告を受け、課題への取組みや進捗状況の監督機能を担います。また、定期的に気候変動に係る重要事項について議論を行います。
サステナビリティ委員会
代表取締役社長を委員長とし、ESG・SDGs担当役員をはじめとした常勤役員、グループ各社代表取締役で構成されています。当社グループのESG・SDGsに関わる方針の策定や、ESG･SDGsに関する事項につき、原則年2回の定例会、必要に応じて開催される臨時委員会で議論のうえ決議を行い、決議内容を取締役会に報告します。サステナビリティ委員会で決議された内容に基づき、担当役員が中心となって活動を進めています。
SDGs連絡会はESG・SDGs担当役員をチーフとし、各社のSDGs担当者によって構成されています。主に、当社グループのマテリアリティの進捗状況の確認や連絡事項、課題の共有及び議論等の目的で原則年3回開催しています。
サステナビリティ委員会開催実績
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- 2022年7月
- TCFD提言に基づく情報開示（議論・決議）
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- 2022年9月
- マテリアリティに対するキーアクション進捗（報告）
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- 2022年10月
- 調達ガイドライン策定について（議論・決議）
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- 2022年11月
- 人権リスクの特定・分析・評価について（議論・決議）
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- 2022年12月
- 脱炭素ロードマップ（脱炭素移行計画含む）（議論）
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- 2023年2月
- TCFD提言に基づく情報開示更新（脱炭素移行計画含む）（議論・決議）
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- 2023年3月
- 再生エネルギー導入前倒し計画（議論・決議）
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- 2023年3月
- マテリアリティに対するキーアクション進捗（報告）
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- 2023年6月
- 人権及び調達に関する報告（報告）
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- 2023年9月
- マテリアリティに対するキーアクション進捗（報告）
責任ある鉱物調達方針（議論・決議）
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- 2023年10月
- 脱炭素ロードマップの改定
