沿革| 1881(明治14)年 創業 |
服部金太郎が個人経営で時計小売業 服部時計店〈現セイコーホールディングス(株)〉を創業。
| 1892(明治25)年 精工舎を設立 |
工場精工舎を設立し、掛時計の製造を開始。その後の飛躍の礎となる。
| 1913(大正2)年 国産初の腕時計「ローレル」発売 |
懐中時計が主流の当時、やがて来るべき腕時計の時代に備え、続けていた腕時計の試作・研究の結晶として、国産初の腕時計「ローレル」を完成させる。
| 1917(大正6)年 株式会社服部時計店となる |
個人経営の服部時計店を会社組織に改め、(株)服部時計店に。
| 1937(昭和12)年 株式会社第二精工舎が設立される |
時計製造工場として稼働していた「工場精工舎」のウオッチ部門が独立し、(株)第二精工舎〈現セイコーインスツル(株)〉となる。
| 1949(昭和24)年 東京証券取引所上場 |
| 1953(昭和28)年 日本初のテレビコマーシャルが放送される |
日本初のテレビコマーシャルとしてSEIKOのCMが放送される。
| 1959(昭和34)年 株式会社諏訪精工舎が設立される |
(株)第二精工舎の諏訪工場が独立し、(株)諏訪精工舎となる〈1985年、エプソン(株)と合併し、セイコーエプソン(株)となる〉。
| 1964(昭和39)年 東京オリンピックで公式計時を担当(その後、5大会で担当) |
世界的なスポーツイベントで公式計時を担当したことにより、SEIKOに対する国際的評価が急速に高まる。 その後も、夏季・冬季と合わせ5大会で公式計時を担当(札幌、バルセロナ、リレハンメル、長野、ソルトレーク)。
| 1969(昭和44)年 世界初のクオーツウオッチ発売 |
クオーツウオッチの実用化に成功、その後全世界に普及することとなる。
| 1983(昭和58)年 株式会社服部セイコーに社名変更 |
(株)服部時計店を(株)服部セイコーに社名変更。
| 1984(昭和59)年 日本初の大型からくり時計「セイコーマリオンクロック」設置 |
銀座マリオンに日本初の屋外型大型からくり時計「セイコーマリオンクロック」を設置。直径260cm、重さ800kg、人形がコンピューター制御により動くからくり時計。
| 1987(昭和62)年 第2回IAAF世界陸上選手権大会で公式計時を担当(その後、11大会連続で担当) |
世界一流のアスリートたちがしのぎを削り限界に挑戦する「世界陸上」でも、公式計時を担当。 第2回のローマ大会から、11大会連続でその重要な計時業務を担当することになる。
| 1992(平成4)年 世界初のフルコンテンツ電子辞書を発売 |
セイコー電子工業(株)〈現セイコーインスツル(株)〉が、世界初のフルコンテンツタイプの電子辞書を発売する。
| 1997(平成9)年 世界初の内面累進屈折力レンズを発売 |
境目のない、複数の焦点が入った「累進屈折力レンズ」。セイコーオプティカルプロダクツ(株)は、なかでも歪みを低減する世界初の「内面累進屈折力レンズ」を発売。
| 1997(平成9)年 セイコー株式会社に社名変更 |
(株)服部セイコーをセイコー(株)に社名変更。
| 1990年代 事業分野ごとの分社化による事業再編 |
1996年、セイコープレシジョン(株)、セイコークロック(株)、セイコーオプティカルプロダクツ(株)を設立。2000年、セイコーエスヤード(株)を設立〈現セイコースポーツライフ(株)〉。
| 2001(平成13)年 セイコー株式会社が持株会社となる |
セイコーウオッチ(株)を設立し、ウオッチ事業を分社。セイコー(株)は持株会社となり、事業子会社を統括〈現セイコーホールディングス(株)〉。
| 2004(平成16)年 「雫石高級時計工房」を開設 |
セイコーインスツル(株)が、国内で唯一、機械式腕時計の一貫生産が可能な「雫石高級時計工房」を開設する。
| 2004(平成16)年 「クオーツ・アストロン」がIEEEのマイルストーン賞を受賞 |
世界最大の電気・電子技術者組織IEEEより、「マイルストーン賞」を受賞。日本の時計産業では初の受賞。誰もがいつでも正確に時刻を知ることができる時代を切り開いたとして、その功績が評価された。
| 2006(平成18)年 世界最高の12振動/秒ムーブメントを開発 |
セイコーインスツル(株)が、実用品の機械式腕時計としては世界最高の12振動/秒ムーブメントを開発する。
| 2007(平成19)年 セイコーホールディングス株式会社に社名変更 |
持株会社であることをより明瞭に表すセイコーホールディングスに社名変更。事業会社各社がその特性を活かしながら効率的・機動的な経営を行えるよう、持株会社としてのサポートをより強化。
| 2009(平成20)年 セイコーインスツル株式会社を経営統合 |
株式交換により、セイコーインスツル(株)を子会社とする。